平昌オリンピックの共催は断固拒否すべきだ。

※史上最低のオリンピックとなるのは必至。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１８日、バッハ会長が推進する中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」の４０項目の提案を公表した。「２８」とする夏季五輪の実施競技枠の撤廃や、実施種目を追加する権利を開催都市に与える提案が盛り込まれたが、もう一つ注目すべき改革案が分散開催の容認。開催都市のコスト削減策として、国内の都市や冬季五輪では地理的に可能で環境面にも配慮することなどを条件に国外の都市との “共催”も認めると言うことだ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141129-00000545-san-spo

これまでオリンピックは1都市開催が原則であった。だが、冬季オリンピックでは立候補する都市が激減している事もあり、この様な提案が出てきたのだろう。余談だが、現在の地球温暖化が進めば将来冬季オリンピックを開催できる都市はほんの一握りとなってしまうとの予測もあるようだ。冬季オリンピックは廃止の危機に直面する日も遠くはないのだろうか。

この提案が承認されれば真っ先に恩恵を受けるのが次回2018年韓国平昌オリンピックだ。準備期間の余裕は最早ないと言っても過言ではないが、「競技場建設のための最初のスコップも入れていない場所がある」とまで指摘されている程の準備遅れだ。実は平昌でのメーンスタジアム新設を取りやめて、同じ江原道の別の都市、江陵にある総合運動場を改修して活用する案が浮上していた。だが「出入り口と聖火が入る場所はもちろん、オリンピックプラザなどの附帯施設が入る空間がなかった」と、代わりができないとの判断だ。 これには開催地である平昌の強い反対もあり、自治体や住民間の対立をあおる格好となったのが結果だ。


また財政負担も問題で開催地の地元、江原道議会は、「韓国政府の十分な支援が得られなければ五輪を返上すべき」との強硬な意見を突き付けているという。

五輪のメーンスタジアム建設に関して、韓国政府は50％の負担を決めた。韓国の「五輪特別法」では、競技施設の新設や改修にかかる費用の割合は政府が75％と定められているそうだ。しかし韓国政府はスタジアムが開会式と閉会式にしか使用されないため主要施設と認めず、同法の適用範囲外との立場だ。これに江原道側が反発し、足並みが乱れている。

それ以前に平昌という場所は降雪量50センチに満たないと聞く。こんな所でジャンプ競技など危険極まりない。仮にジャンプ台が間に合っても雪が無ければ意味がない。人工雪で開催するつもりか。いや、その前にジャンプ台がメイド・イン・コリアの時点で安全性に疑問が湧く。これでは競技のジャンプではなく狂気のジャンプになってしまう。勿論自殺願望でもない限り使用する勇気は出て来るとは到底思えない。

※これが正解。

そもそもこんな場所で、しかも韓国でオリンピックを行う決定を下した事自体が間違いだったと断言していいが、その尻拭いを他国にさせようなんて発想それ自体が狂気の沙汰だ。日本としては断固拒否すべきだ。降雪量や地形的にスキーなどに向いているかどうかと言う点は最初から分かることだ。

※仁川の二の舞は必至。

2002年ワールドカップで韓国以外の出場国全てが不快な思いをした。先日の仁川アジア大会では韓国以外のアジア中が不快な思いをした。今度はオリンピックで韓国以外の世界中が不快な思いをすることになる。平昌オリンピックは韓国に責任を持たせ、以後ワールドカップ、オリンピックを筆頭に、その他国際スポーツ大会は韓国では一切開催しない。それが正しい対応である。日本が共催したり資金援助するなどもっての他だ。ワールドカップの際のスタジアム建設費300億も返済されていない。先ずはそこからだ。